給与明細を初めてちゃんと見たのは、社会人になって数ヶ月が経った頃でした。
「あれ、こんなに引かれてるの？」
そのときの正直な感想です。年収で数字を語っていたのに、実際に口座に入ってくる金額はかなり少ない。税金の話は知っていたつもりでも、自分の給料から実際にいくら持っていかれているかは、見るまで分からなかった。
この記事では、会社員の年収別手取り額を一覧表にまとめました。2026年（令和8年）の最新数値で計算しています。
計算の前提条件
まず計算条件を明示しておきます。手取りは前提によって変わるため、自分の状況と照らし合わせながら読んでください。
- 地域：東京都（協会けんぽ）
- 扶養：なし（本人のみ）
- 雇用形態：会社員（社会保険加入）
- 適用税制：令和8年（2026年）分
- 社会保険料率（2026年度）
- 健康保険：10.00%（本人負担5.00%）
- 厚生年金：18.3%（本人負担9.15%）
- 雇用保険：1.2%（本人負担0.6%）
- 介護保険：1.922%（本人負担0.961%、40歳以上のみ）
- 控除（所得税）：基礎控除・給与所得控除（令和8年分改正後）
- 控除（住民税）：基礎控除 43万円、給与所得控除
年収の手取り早見表【39歳以下・扶養なし】
東京都・会社員・介護保険なし
| 年収 | 手取り（概算） | 手取り率 |
|---|---|---|
| 100万円 | 約 85万円 | 84.8% |
| 200万円 | 約165万円 | 82.3% |
| 300万円 | 約240万円 | 80.1% |
| 400万円 | 約317万円 | 79.4% |
| 500万円 | 約395万円 | 79.0% |
| 600万円 | 約467万円 | 77.9% |
| 700万円 | 約532万円 | 76.0% |
| 800万円 | 約596万円 | 74.5% |
| 900万円 | 約663万円 | 73.7% |
| 1,000万円 | 約729万円 | 72.9% |
| 1,200万円 | 約858万円 | 71.5% |
| 1,500万円 | 約1,026万円 | 68.4% |
| 2,000万円 | 約1,319万円 | 65.9% |
| 3,000万円 | 約1,785万円 | 59.5% |
| 5,000万円 | 約2,735万円 | 54.7% |
年収の手取り早見表【40歳以上・扶養なし】
東京都・会社員・介護保険あり（40〜64歳）
| 年収 | 手取り（概算） | 手取り率 |
|---|---|---|
| 100万円 | 約 84万円 | 83.8% |
| 200万円 | 約164万円 | 81.8% |
| 300万円 | 約238万円 | 79.5% |
| 400万円 | 約315万円 | 78.7% |
| 500万円 | 約392万円 | 78.3% |
| 600万円 | 約463万円 | 77.2% |
| 700万円 | 約528万円 | 75.4% |
| 800万円 | 約591万円 | 73.9% |
| 900万円 | 約658万円 | 73.1% |
| 1,000万円 | 約723万円 | 72.3% |
| 1,200万円 | 約851万円 | 70.9% |
| 1,500万円 | 約1,018万円 | 67.9% |
| 2,000万円 | 約1,312万円 | 65.6% |
| 3,000万円 | 約1,773万円 | 59.1% |
| 5,000万円 | 約2,725万円 | 54.5% |
参考として、2025年の民間給与の平均年収（約460万円）で見ると、手取りは約367万円（79.8%）になります。「年収400万台なのに手元に残るのは370万弱」というのが、多くの会社員のリアルです。
手取りを決める3つの引かれもの
手取りを減らす要因は、大きく3つです。
①社会保険料（最も大きい）
健康保険・厚生年金・雇用保険・（40歳以上）介護保険の合計です。年収500万円の会社員なら、社会保険料だけで年間約75万円程度が引かれています。多くの人が「税金が高い」と感じていますが、実際には社会保険料の方が負担が大きいことがほとんどです。
②住民税
前年の所得に対して翌年6月から課税されます。税率は所得割10%が基本（プラス均等割）。所得税の基礎控除が大きく引き上げられた一方、住民税の基礎控除は43万円のままです。この乖離により、所得税がゼロでも住民税はかかるケースが生まれています。詳しくはこちら→住民税が高い理由——所得税がゼロでも住民税がかかるのはなぜか
③所得税
令和8年改正で、所得税の基礎控除と給与所得控除がともに引き上げられました。基礎控除は所得税法上62万円が基本となり、年収206万円以下の低所得者層にはさらに加算があります。また給与所得控除の最低保障額も65万円から74万円に引き上げられています。これらの改正により、低所得者層の所得税負担は下がっています。
年収が上がるにつれて手取り率が下がっていくのは、所得税の税率が上がっていく（累進課税）ためです。年収1,000万円を超えると、所得税率のインパクトが一気に大きくなります。
手取りを増やす方法は2つしかない
「手取りを増やしたい」という話になると、必ず2つのアプローチがあります。
収入を増やす
最もシンプルで、最も効果が大きい。給与を上げる、副業をする、転職する。収入が増えれば手取りも増えます（税率が上がっても、手取りの絶対額は増える）。
控除を増やす
iDeCoとふるさと納税が、会社員が使いやすい代表的な制度です。どちらも課税所得を下げる効果があり、所得税・住民税の両方を減らせます。
ただし、「節税だけで豊かになる」には限界があります。控除の効果は所得税率に依存するため、収入が低いほど節税効果も小さくなります。
投資も、収入があってこそ効く。順番を間違えないようにしたいところです。
まとめ
年収の手取り額は、地域・年齢・家族構成・制度改正によって変わります。
今回の早見表の前提は「東京都・扶養なし・会社員」ですが、大まかな目安として使ってください。手取り率が思ったより低いと感じた人は、社会保険料の比率を確認してみると腑に落ちるはずです。
知識の差が、豊かさの差になります。
※この記事の情報は2026年5月時点のものです。制度・サービスの内容は変更される場合があります。最新情報は各公式サイトをご確認ください。
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